計画停電による電車の運行

先の大地震による電力不足で、首都圏を走る電車は各社運転本数を減らした。

しばらくの間、朝のラッシュ時でも通常の８割程度での運行であったが、その間気が付いたことがある。

一番大きなポイントは、ほぼ通常通りの時間に目的の駅に着くということである。
またもうひとつ、車内がこれまでの平時の時よりも混むことがないということだ。

普段は決して時間通りに着かない。その際車内にアナウンスが流れるが、その理由は、
・お客様混雑の影響で遅れが生じています。
・後続列車との間隔が空いているため運転間隔の調整をしています。

混雑する理由は、電車が詰まっていているために駅間で止まる時間が長くなると次の駅で乗車してくる人がより多く溜まり、その多く溜まった人たちが無理やり乗車しようと電車に乗り込むためにドアを閉められず、次に来る電車が遅れる。そして、これが繰り返される。

運行している電車の本数が減っているにもかかわらず、車内が混みあわないというのは少し納得しかねるかもしれないが、これらの話は東京大学教授西成氏の「渋滞学」を思い出し納得することができた。詳しくはその本を読んでいただくことにし、これからの日本社会に必要な考え方が提示されているということを述べたい。

最近は電力消費を抑えるために職場も昼間は電気をすべて落としているが、日が沈むとどうしてもつけざるを得ない。午後にはると部屋の中が暗くなるので大部屋の３列あるライトのうち１列だけ点けることにしているが、点灯した後しばらくは目がくらむほどの明るさである。

つまり、いままでは目がくらむほどの無駄な電力を消費していたいうことである。

電車の話であってもそうだが、「運行本数を多くすれば人を大勢運べる」という安易な考えは間違っていると言いたい。 千代田線の北千住発代々木上原方面の電車は、最も本数の多い８時台には一時間のうちに２８本だが、ここまでの本数が本当に必要なのか。

便利さを追求して、大量のエネルギーを消費して、実は大きな無駄を生んでいるというのであっては、今後の未来型社会にふさわしくない。

電車の本数が少々減っても、問題ない。
駅の広告が煌々と輝いている必要は全くない。

この地震を期に、低消費エネルギー社会にシフトしていくのがこれからの我々に求められていることではないか。

まかなえるエネルギーにも限りがある。その限られたエネルギーを大切に使っていかねばならない。

幸福度ランキング

未来の世界はこれまでの世界より幸福である必要があるし、誰もがそのように思っている。
誰が不幸な世界を望んでいるか。我々は何のために働いて生活しているのか。

それは我々のより良い世界、幸福な世界のためであろう。
しかし、近年の日本の有様といえば不のオーラが漂う不幸な国になってしまった。



それは本当なのか？

幸福であるということは、幸福であると認識してようやく幸福であると分かるものである。



国別の指数やランキング
http://arkot.com/jinkou/ranking.htm



金銭的な意味での豊かさという考え方からの脱却をしなければ、これからますます日本の幸福度は落ちてゆくだろう。仮にGDPの成長率が国民の幸福度を表しているのだとすれば、相対的に日本の幸福は低下していく。

しかし、そうだからといって世界第二位の経済大国となった中国が幸福な社会に見えるのか？
政治が引き起こす問題、大気汚染や食品汚染を代表する環境破壊、海岸部と農村部の経済格差を見れば決して中国のGDPが国民の幸福度を表しているとは思えない。


確かにGDPオンリーの経済成長を信望していれば、日本の経済成長が止まっているかのように見えるだろう。そこから生み出されるのは低成長からの閉塞感である。しかし、２０年前よりも日本人の生活水準は上がっているし、質もよくなっている。快適なもの、便利なものにはすぐに慣れて、不便なものや、不快なものについては少しのことでも騒ぎ立てるのが人間というものだ。

新しい価値観で判断できるようにしよう。
もう金が一番の時代は古い。

植物工場

１次産業とりわけ農業への公的資金の垂れ流しはこれまで長期間行われてきたが、それによって産業としての農業が改善されたのかというとまったく改善されていないうえに悪くなる一方である。

TPPの問題からいえば、農業が壊滅的な被害を受けるという考え方もあるが、もはや国の補助なくして成り立たない農業のあり方が問題なのである。

日本の農家の６割以上が６５歳以上の高齢者となっているが、年金が支給されたうえで補助も受けるという構造になっていないか。

民主党の当初案で個別所得保障制度は１兆円を見込んでいる。

１９９３年に発生した米騒動の際には、不足した２００万トンを輸入することとなったが、タイ米を初めとして外国からの輸入米に対するイメージは悪く、不法投棄される事態にもなっている。

つまり、TPPを締結したからといって安い米が流通するということはなく、日本の安全な米をこれまでと同様に消費するだろう。安いからという理由で汚染されているかもしれない中国米を消費したいとは思わない。

懸念されている問題は、海外からの安い輸入品に押されて立ち行かなくなった日本の農業が廃れること。その状況で天候不順や輸出規制などにより輸入の道が閉ざされた場合、食という生きていくうえで最も大切なものが得られなくなる可能性はある。

そうした時のために、植物工場を普及させることが重要である。この技術が向上し、コスト削減を推進できれば食糧難で困ることが無くなり、安全な野菜ということで逆に輸出することができる。中国など新興国で増えてきた富裕層が求める安全な野菜を提供できれば、新たな産業となりえるのだ。

古いシステムを維持するための補助金ではなく、こうした新たな取り組みに対し国はもっと力を入れていくべきではないか。